みずほ銀行の住宅ローンの金利や審査の評判と口コミ

みずほ銀行

※この記事の内容は平成29年11月現在の情報です。

大手銀行のひとつであるみずほ銀行の住宅ローンについて解説します。みずほ銀行ならではの特徴やメリットもまとめてあるので、住宅ローンを検討している人は目を通してみましょう。

また、審査基準や口コミについても調べてありますので、ぜひ参考にしてみてください。

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みずほ銀行について

みずほ銀行は、みずほフィナンシャルグループ傘下の都市銀行です。日本3大メガバンクのひとつであり、国内有数の取引実績を持っています。

みずほ銀行の前身はみずほホールディングス傘下にあった、第一勧業銀行・富士銀行・日本興業銀行です。これら3行の分割と合併により、みずほ銀行とみずほコーポレート銀行が誕生しました。その後、2013年にみずほ銀行とみずほコーポレート銀行が合併して、現在の体制に移行しています。

みずほ銀行では、みずほマイレージクラブと呼ばれる独自のサービスを提供しています。リリース当初はいわゆるポイントカード的なサービスが強かったのですが、現在ではクレジットカードやインターネットバンキングと連動した、様々な無料特典を取り揃えるようになりました。

みずほ銀行は都市銀行ですが、インターネット分野の取引に力を入れています。住宅ローンも審査から契約まで全てネットで完結できるため、家に居ながら手軽に申し込めます。

店頭での相談や返済シミュレーションも受け付けていますので、気になることがあれば相談してみると良いでしょう。

住宅ローンの特徴

みずほ銀行の住宅ローンの特徴をまとめてみました。それぞれの特徴を把握したうえで、自分に向いている住宅ローンなのかどうか確かめてみましょう。

そこで、みずほ銀行の住宅ローンの特徴は以下になります。

  • ネットと店頭の両方で相談できる
  • 住宅ローンの金利タイプは2種類
  • 選べる2つの疾病保障を付加できる
  • 専用の火災保険に加入できる
  • 提携先企業に関する優遇が多い

ネットと店頭の両方で相談できる

みずほ銀行は全国に466店舗があり、住宅ローンの相談に便利な環境が整っています。専門の担当者とじっくり相談できるため、初めて住宅ローンを借り入れる人にもぴったりです。

また、インターネットからは24時間パソコンやスマートフォンから申し込みができます。事前審査を兼ねた相談もできるため、時間を合理的に使いながら住宅ローンを検討できることがメリットです。インターネット上の操作に不安がある人には、電話やメールによるサポートも受けられます。

店頭とインターネットの両方で相談できる体制が整っていますので、住宅ローンに関して悩んでいることがあれば問い合わせてみると良いでしょう。

住宅ローンの金利タイプは2種類

みずほ銀行の住宅ローンの金利タイプは「全期間重視プラン」「全期間固定プラン」の2種類です。さらに、ネット専用の「みずほネット住宅ローン」と店頭受付の「みずほ住宅ローン」の2種類があります。

そのため、全部で4通りのプランとなりますが、みずほネット住宅ローンとみずほ住宅ローンの違いは、申し込み方法と金利引き下げ幅のみです。つまり、金利タイプとして注目すべき点は、全期間重視プランと全期間固定プランの違いになります。

全期間重視プラン

全期間重視プランは、基準金利からの金利引き下げ幅が一律に設定されている住宅プランです。変動金利では0.6~1.075%となり、低金利で住宅ローンを借り入れられます。固定金利期間を設定する場合は「2・3・5・7・10・15・20年」の7通りから選べます。固定期間に応じて金利幅が変わってきますので、借り入れ額と返済期間に応じて選択すると良いでしょう。

また、店頭受付のみずほ住宅ローンでは、自己資金割合によって金利引き下げ幅が変わります。借り入れ時の自己資金が20%以上だと金利の引き下げ幅が0.1%ほど優遇されるため、なるべく頭金を多めに用意した方がお得です。

全期間固定プラン

全期間固定プランは、借り入れから完済まで金利が変動しない住宅ローンプランです。借り入れ期間は11~35年から、1年刻みで自由に設定できます。借り入れ期間が短いほど金利は低くなる傾向にあり、11~15年の返済プランであれば金利は1.105%です。

みずほネット住宅ローンとみずほ住宅ローンでは、金利の引き下げ幅が0.025%変わってきます。僅かな差に感じるかもしれませんが、住宅ローンのように借り入れ額が大きいと返済額に影響が生じます。そのため、金利優遇を受けたいのであれば、みずほネット住宅ローンで申し込む方が良いでしょう。

選べる2つの疾病保障を付加できる

みずほ銀行の住宅ローンには、2つの疾病保障が用意されています。保障内容や保険料に違いがあるため、比較してみて自分に最適な疾病保障を選んでみましょう。

まず、幅広い病気に備えられる8大疾病保障が用意されています。保障内容は8大疾病で就業不能になった際に、最長1年間に渡って月額返済保障が受けられます。1年を超えて就業不能が継続した場合は、その時点の住宅ローン残高が0円になります。

8大疾病保障には、その他の病気や怪我も保障対象になる8大疾病保障プラスもあります。こちらも保障内容は同じく、1年間の月額返済保障と住宅ローン残高保障が設定されています。

保険料は年齢や借り入れ条件によって変動する仕組みです。金利上乗せ型ではなく保険料支払型になっています。そのため、保障が不要になった場合は、途中解約することができます。

もうひとつは、3大疾病特約付団体信用生命保険があります。保障対象は、がんと診断された際や、急性心筋梗塞および脳卒中と診断されてから60日以上の治療を要する場合と、手術が必須になった場合です。

保障内容は診断確定時点のローン残高が0円になります。保険料は金利に0.3%上乗せする仕組みです。通常の団体信用生命保険に保障を追加するタイプですので、3大疾病に対する備えが欲しい人に向いています。

2つの疾病保障は保険料や保障内容に違いがあるため、どちらを選ぶべきか個人のニーズによって慎重に吟味する必要があります。トータルの返済額にも影響があるので、不明点があれば店頭で問い合わせてみると良いでしょう。

専用の火災保険に加入できる

みずほ銀行の住宅ローンには、専用の火災保険が用意されています。引き受け先は損害保険ジャパン日本興亜で、火災保険に様々な特約を組み合わせることができます。

充実した保障内容だけではなく、保険料の団体割引が受けられることも特徴です。一般加入と比べると20%の割引が受けられるため、長期間の契約が必須となる火災保険では大きなメリットになるでしょう。

提携先企業に関する優遇が多い

みずほ銀行の住宅ローンは、提携している企業に勤めている人だと審査の際に優遇されます。そのため、審査に通過しやすくなるだけではなく、金利の引き下げ幅が大きくなることもメリットです。

また、提携している不動産会社や工務店で新築物件を購入した場合や、リフォームを依頼した際の住宅ローン申し込みでも優遇措置があります。金利面だけではなく手続きのサポートなどもありますので、審査を受ける前に相談してみると良いでしょう。

ただし、優遇が受けられる企業名に関しては公表されていません。もし、住宅ローンの申し込み時に提携先の企業名を知りたい際は、窓口で担当者に相談してみてください。

住宅ローンの審査について

みずほ銀行の住宅ローンには、申し込みの際の審査基準があります。ネット銀行とは異なる基準で審査を行っているため、審査基準を把握しておきましょう。

そこで、みずほ銀行の主な住宅ローンの利用基準は下記のとおりです。

  • 満20歳以上~満71歳未満および完済時年齢81歳未満
  • みずほ銀行が指定する団体信用生命保険に加入できる
  • 日本国籍もしくは永住権を持っている
  • 安定した収入がある

公表されている審査基準は以上です。

メガバンクとしては珍しく、契約社員でも審査を受けることができます。ただし、派遣社員は審査が認められていないので、ネット銀行に比べると敷居が高い住宅ローンです。

また、年収に関しては明確な基準が開示されていませんが、およその目安としては過去3年間の平均年収が300万円を超えていることが必要です。

審査結果に応じて金利設定が変わるため、他の銀行と比較するためには審査の結果を待つことになります。申し込み時のステイタスによっては下限金利が適用されない場合がありますので、契約前にどのような融資条件になっているのか確認しておきましょう。

みずほ銀行の住宅ローンの審査期間はどれくらい?

住宅ローンは事前審査から融資実行まで、相応の日数がかかります。事前にどのようなスケジュールを立てておくべきか確かめるためにも、審査日数の目安を把握しておきましょう。

そこで、みずほ銀行の住宅ローンの審査日数は以下のとおりです。

  • 事前審査(仮審査)の結果まで:1~5日程度
  • 本審査の結果まで:10~28日程度

みずほ銀行の住宅ローンは、店頭受付とネット受付で審査内容が異なります。まず、店頭受付ではローン相談が事前審査を兼ねているため、その場で本審査に進めるかどうか結果が分かります。つまり、申し込みに必要な手順は本審査のみとなり、融資までの期間は2週間前後が目安です。

対して、ネット受付は事前審査と本審査の2段階が必要です。ネットから申し込んだ後に書類の送付などを経てから審査結果が届くため、融資までの期間は1ヶ月程度かかります。

このように、店頭受付とネット受付では審査の流れや期間が異なるので、あらかじめスケジュールを意識して申し込みに臨みましょう。

審査申し込み時に必要な書類は?

みずほ銀行の住宅ローンに申し込む際の必要書類を調べてみました。書類に漏れがあると余分な手間がかかってしまうため、事前にしっかりと確認しておきましょう。

そこで、審査の際に必要な書類は以下のとおりです。

  • 本人確認書類(運転免許証、健康保険証、住民票など)
  • 年収確認書類(源泉徴収票、住民税決定通知書、課税証明書など)
  • 物件資料(土地登記簿謄本、売買契約書、重要事項説明書など)

注意すべき点としては、購入する物件の種類によって必要書類が変わってくることです。なかには法務局で発行する書類もあるため、事前に準備を済ませておきましょう。

おすすめな人と注意点

みずほ銀行の住宅ローンがどのような人におすすめなのか調べてみました。また、注意点についても解説していますので、実際に申し込む際はどのような点に注意すべきなのか理解しておきましょう。

みずほ銀行がおすすめな人

もし下記の項目の中に当てはまるものがあれば、みずほ銀行の住宅ローンがおすすめです。みずほ銀行のメリットを活かすためにも、あらかじめチェックしておきましょう。

  • ブランド力のある銀行で住宅ローンを組みたい人
  • 契約社員でメガバンクの住宅ローンに申し込みたい人
  • 充実した疾病保障を追加したい人
  • 団体割引で火災保険に加入したい人
  • みずほ銀行と提携している勤務先の人

みずほ銀行の住宅ローンの注意点

みずほ銀行の住宅ローンの注意点として挙げられるのは、地方における住宅ローン事業の撤退が発表されたことです。第一報のみで詳細はアナウンスされていませんが、2018年度をめどにして東北・九州・中国など採算性の低いエリアから、住宅ローン事業の撤退が行われる予定になっています。

撤退の要因は様々ですが、最も大きい部分としては地価の下落と競争過多が考えられます。地方の地価は下落基調が続いており、担保価値も低くなってしまいます。そのため、現在のような低金利で住宅ローンを貸し付けてしまうと、採算性とのバランスが崩れてしまうのです。

また、ネット銀行の住宅ローン参入が活発になり低金利競争が繰り広げられてきたため、住宅ローンの収益モデルが失われてきたのも撤退要因のひとつです。特に地方は物件購入額が低くなる傾向があり、住宅ローン借り入れ額も少なくなるため、みずほ銀行のようなメガバンクにとっては収益環境の悪化に繋がってしまいます。

現状では住宅ローンの受け付けはまだ行っていますが、今後は地方で住宅ローンの申し込みがストップする可能性もあるため注意が必要です。

また、みずほ銀行は審査に通過しないと、適用金利が決定しません。審査状況によって金利が変動するためで、結果によっては公表されている下限金利にならない場合があります。つまり、審査に通過した後にならないと、他の銀行と金利を比較できないのです。

場合によってはトータルの返済額にも影響を及ぼしてしまいますので、もし借り入れ前に返済シミュレーションを組みたいのであれば、店頭受付で詳しく相談しておくようにしましょう。

みずほ銀行の住宅ローンの評判と口コミ

みずほ銀行の住宅ローンを利用している人の口コミを調べてみました。実際に申し込む前に口コミをチェックしてみて、本当に自分に向いているかどうか確かめてみてください。

良い評価の口コミ

●火災保険が団体割引で加入できるのは意外と大きい。長期間契約が当たり前の火災保険だから少しでも安く済むのはありがたく感じる。

●大手銀行の安心感はネット銀行には無いメリットです。近所に店舗があるので、いつでも相談に行けるのも親近感が湧きますね。

●保険料型の疾病保障があるのでいざという時も安心。子どもがまだ小さいので、病気への保障が手厚くできるみずほ銀行が自分にはぴったりだった。

中立的な口コミ

●ローン専門のコンサルティング窓口があるのはいいが、ほとんど首都圏なので地方民には不便でしょうがない。もう少し地方に目を向けた営業をして欲しいと思った。

●ネット受付だと金利が下がるが手続きが面倒。余計な時間も掛かるし店頭で申し込む方が楽に感じてしまう。

●他のメガバンクに比べれば低金利だが、ネット銀行に比べるといまいちな印象です。もう少し金利が低ければ選ぶ理由になったと思うのですが…

低評価の口コミ

●契約社員でも申し込めると言われたが、年収の基準が上がってしまうため審査をパスするのは難しそう。もっと分かりやすく審査基準を開示して欲しい。

●店頭申し込みだと何かにつけて手数料が取られる。ネットバンクを使えない人だと、その都度手数料が取られて損だと思う。

●疾病保障の保険料は保障内容に対してやや割高に感じます。特に金利上乗せ型は借り入れ額によっては保障バランスが悪くなってしまいそうです。

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